令和6年度 伝統芸能文化復元・活性化共同プログラムの採択
ページ番号332946
2024年10月2日
京都市及び公益財団法人京都市芸術文化協会では、伝統芸能文化創生プロジェクトの一環として「伝統芸能文化復元・活性化共同プログラム」を実施しています。
この度、今年度応募があった12件を審査した結果、2件を採択しました。今後、採択した事業について共同プログラムとして実施します。
1 伝統芸能文化復元・活性化共同プログラムとして採択した申請
|
件名 |
申請者等名 |
内容 |
|---|---|---|
|
石川県加賀市の獅子舞アーカイブを通した次世代への芸能継承事業 |
石川県加賀市の獅子舞アーカイブを通した次世代への芸能継承事業（石川県） 代表：吉野 裕之
|
石川県加賀市において各地域の獅子舞の写真や動画の撮影、実演家や関係者へのインタビュー、座談会などを通して、地域の獅子舞の特色や芸能を明らかにするとともに、獅子舞の所作や稽古手法などの映像記録を行うことで、獅子舞の担い手促進を図る。 |
|
各地域の鉾差しとの共同による剣（マネキ）の使い方調査及び試作、担い手育成事業 |
嵯峨祭 牡丹鉾保存会事務局（京都府） 代表：小林 昭八 田中 靖之 |
各地域の剣鉾の差し手と共同し、剣鉾行事で使用する剣の強度や材質、差し方など各団体の剣の特性を調査する。差し手の意見を汲み、若手にも安全に使用できる剣の試作、体験会の開催や映像発信を行うことで、次世代の担い手育成を行う。 |
|
氏名 |
役職等 |
|---|---|
|
草木 大 | 京都市文化芸術政策監 |
|
久保田 裕道 |
東京文化財研究所無形文化遺産部 無形民俗文化財研究室長 |
|
小林 昌廣（座長） |
情報科学芸術大学院大学 教授 |
|
竹内 有一 |
京都市立芸術大学日本伝統音楽研究センター 教授 |
|
西岡 陽子 |
大阪芸術大学 名誉教授 |
|
廣岡 青央 |
京都市産業技術研究所 プロジェクト推進室 副室長 |
|
広瀬 依子 |
追手門学院大学 講師 |
|
𠮷田 純子 |
文化庁文化財第一課 主任文化財調査官（芸能部門） |
3 お問合せ先
＜伝統芸能アーカイブ＆リサーチオフィス＞
住所： 〒604-8156 京都市中京区室町通蛸薬師下る山伏山町546番地2 京都芸術センター3階
電話番号：075-255-9600 FAX：075-213-1004
E-mail：[email protected] ホームページ：http://www.traditional-arts.org/
（参考1）伝統芸能文化創生プロジェクトについて
平成23年度に本市が策定した「国立京都伝統芸能文化センター（仮称）基本構想」に掲げるセンターに備えるべき機能の実現を目指すプロジェクト。伝統芸能文化に関する保存・継承・普及等の総合的な観点から、伝統芸能文化を取り巻く課題の改善に取り組む。本市の伝統芸能文化の活性化を図るとともに、文化庁とも連携し、全国の関係機関とのネットワーク構築を推進することで、日本の伝統芸能文化の振興に取り組み、京都の伝統芸能文化の創生につなげる。
（参考2）伝統芸能文化復元・活性化共同プログラム
1 目的
伝統芸能文化の保存・継承・普及を目的とした活動を支援し、伝統芸能文化を現代に適合した形で復活させることを目指す。
2 特徴
伝統芸能文化に用いられる楽器・用具用品の復元や、古典芸能及び民俗芸能の活性化のための取組を公募により募集し、採択した取組を伝統芸能アーカイブ＆リサーチオフィスと申請者が共同で実施する。
3 本プログラムとして負担する金額
上限額は、1件当たり70万円。
4 今年度募集期間
令和6年4月1日（月曜日）～令和6年6月28日（金曜日）
（参考3）伝統芸能アーカイブ＆リサーチオフィス（Traditional Arts Archive & Research Office 略称:TARO）
京都市、公益財団法人京都市芸術文化協会が設置する、上記のプロジェクトを推進するための事務局。
報道発表資料
発表日
令和6年10月2日
担当課
京都市文化市民局（文化芸術都市推進室 文化芸術企画課 電話：075-222-4200）
公益財団法人京都市芸術文化協会（電話：075-213-1003）
令和6年度 伝統芸能文化復元・活性化共同プログラムの採択について
報道発表資料(PDF形式, 235.57KB)
- PDFファイルの閲覧には Adobe Reader が必要です。同ソフトがインストールされていない場合には、Adobe 社のサイトから Adobe Reader をダウンロード（無償）してください。
お問い合わせ先
京都市 文化市民局文化芸術都市推進室文化芸術企画課
電話：075-222-3119、075-222-3128 （京都芸大担当）、075-222-4200（政策連携担当）
ファックス：075-213-3181
