仏教教団関係者向けオンライン特別研究会「仏教とエネルギー，環境について考える」を開催しました

令和3年11月15日（金曜日），「再エネ100宣言 RE Action」の対象団体の一つである仏教教団関係者向けに，オンライン特別研究会（主催：再エネ100宣言 RE Action，京都市）を開催し，35名に参加いただきました。

　第2回目の開催となる本研究会では，気候変動という世界的な課題に対して，仏教と環境の思想研究者や，お寺を拠点として環境問題に取り組む実践者からの話題提供を通して，仏教やお寺が環境問題に関わる意義について考えました。

　IPCC報告書に明記されたとおり，気候変動の主な原因が人間活動である可能性は，科学的に疑う余地がなく，「カーボンニュートラル」に向けて取り組むことが世界で求められている。日本も昨年10月に2050年カーボンニュートラルを宣言した。その達成に向けて鍵となるのは，再生可能エネルギーをどう増やしていくかである。

近年若者たちの間で「気候正義」という言葉が出てきている。裕福な一部の国や人々が多くのCO2を排出することで地球温暖化を引き起こし，立場の弱い国や人々や将来世代に負担を強いているため，こうした不公正の是正のため社会の変革が求められている。

社会を変革するには，地球温暖化対策を，地域の課題，貧困対策などと様々な分野と結び付け，他の課題と同時に解決していくことが重要である。まず個人としてできることの一つは，再生可能エネルギーの選択である。気候変動の問題を「自分事」として捉えていただき，是非行動していただきたい。

　気候変動問題と仏教とのどうつながっているかという観点で，ノルウェーの哲学者アルネ・エスが提唱したエコロジー思想「ディープ・エコロジー」という環境思想がある。気候変動問題を含め，あらゆる物事は関連づいている。この当たり前のメカニズムを理解し，長期的かつ全体的な視野に基づくエコロジー活動が必要という思想だが，縁起や自然など，仏教と共通する考え方があり，繋がりが深い。

　気候変動問題に取り組むうえで，「気づきに基づくアクション」が鍵である。気候危機を解決するためには，人間活動の根本からの見直すこと（人間のバージョンアップ）が求められる。深く長い視野で現状を見つめなすことができるお寺だからこそ，気候危機という問題に対して，無理なく，長く続く具体的な取組へと繋げていくことできる。

　1997年に京都で開催されたCOP3を契機に，地球温暖化問題を市民一人ひとりが意識し，考えていかなくてはならないとの思いから「足元から地球温暖化を考える市民ネット江戸川」を結成した。地球温暖化の原因やメカニズムを学習し，誰が一番苦しんでいるのか，問題が解消された理想に向かって私たちにまずできることは何か，ということを地域で考え，取り組んできた。お寺等の屋根に太陽光パネルを設置し，災害時に地域の非常用電源と活用できる市民立発電所等の様々な事業を実施するなど，出来ることを示している。

　お寺は，公でも私でもない「共」の存在として，檀家や市民グループを育て，地域を支えていくのが役割である。自ら行動し，真実を見極め，苦しんでいる人に寄り添い，正しい社会変革を目指すことが大切である。

気候変動問題については，トップダウンではなく再生可能エネルギーの普及拡大のような，ボトムアップで取り組むことも重要である。取組への理解を広め，仲間を増やしながら，社会の変革に向けて，これからも地域での取組を進めていきたい。

　会場では，参加者からの質問として，「個人やお寺で，どのような取組をしていけばいいか」等について意見交換し，気候変動問題への具体的な取組の一つとして，再エネを始めることへの理解を深めました。気候危機は命の問題であること，また，300年・400年先と，長い時間軸で物事を捉えることができるお寺の特徴についても議論を深める機会となりました。

　参加者の声として，「仏教と環境・エネルギーの繋がりを感じ，これから何か取り組んでみようと思った」，「再エネ比率の高い電力会社との契約を検討したい」などの意見をいただきました。